上司からのパワハラで、会社を退職することを考えている
どうせ退職するしパワハラ上司に仕返しをして後悔させたい
会社でのパワハラに悩み、退職を考えている人のなかには、相手に対して仕返しを考える人もいるでしょう。
結論、パワハラへの効果的な仕返し方法は、退職後の新しい職場で結果を出して見返すことです。
パワハラ上司への直接的な仕返しは、法的トラブルや社会的評価の悪化につながる可能性があるため避けるべきです。
本記事では、パワハラ上司への仕返し方法やリスクを解説します。退職を決める前の具体的な流れにも触れていますので参考にしてみてください。
なお転職活動をするなら「リクルートエージェント」の利用がおすすめです。
最後まで記事を読んで、パワハラしてきた相手が後悔するような前向きな一歩を踏み出しましょう。
パワハラへの効果的な仕返し方法は何ですか？
パワハラ上司への効果的な仕返し方法は、以下の3つです。
間違った仕返し方法は、法的な問題に巻き込まれるリスクがあるだけでなく、今後のキャリアにも悪影響を与えかねません。
合法的で、自分が不利にならないような方法で見返しましょう。
パワハラ上司に仕返しをしたら、どんなリスクがありますか？
パワハラ上司へ仕返しする場合のリスクは、以下の3つです。
仕返しの方法次第では、被害者であるはずの自分が加害者になってしまうケースもあります。
パワハラ上司に時間を費やすのは無駄です。パワハラ上司に使う時間を自分の成長に役立てましょう。
パワハラを受けた経験がある人は全体の3割
パワハラとは「パワーハラスメント」の略で、職場などで権力や立場の差を利用して行われる嫌がらせ行為のことです。
厚生労働省では、パワハラを以下の6種類に分類しています。
| 種類 | 具体例 |
|---|---|
| 身体的な攻撃 | 上司が部下に対して物を投げる |
| 精神的な攻撃 | 他の社員の前で名誉を傷つける発言をする |
| 人間関係からの切り離し | 特定の社員が他の社員と同じ仕事をさせないよう仕向ける |
| 過大な要求 | 業務が手一杯であるにもかかわらず他の同僚の仕事を振る |
| 過小な要求 | 社員のスキルや経験を無視して、意図的に仕事を与えない |
| 個の侵害 | 私生活に対する不当な干渉や詮索をする |
パワハラは、上司が部下をいじめる場面だけに限られるものではありません。
実際には、部下から上司へのいじめ、同僚間や後輩に対するいじめもパワハラとして認識されます。
株式会社パーソル総合研究所の調査によると、全就業者の 34.6%が職場で過去にハラスメントを受けた経験があると回答。
3人に1人がパワハラを経験しているという数字からも、多くの人々が同様の問題に直面している状況がわかります。
「パワハラに遭っているのは自分だけだ」と思い悩む必要はありません。
パワハラでの退職で相手を後悔させる仕返し方法3選
パワハラによる退職で、相手を後悔させる効果的な仕返し方法は以下の3つです。
自分が損をしないように、パワハラ上司に対して効果的な仕返し方法を選びましょう。
新しい職場で成功する
新しい職場で成功することは、パワハラ上司に対する最も効果的な仕返し方法です。
人材不足が深刻な今、優秀な従業員が抜けてしまうと、会社や上司にとって大きな痛手となります。
企業は求人を出しても、すぐに代わりとなる人材が見つかるとは限りません。
あなたが新しい職場で成果を上げているとしたら、パワハラ上司はどんな気持ちになるでしょうか？
おそらく「優秀な人材を失ってしまった」と後悔するはずです。
そして新しい環境で活躍できれば、パワハラを受けたのがあなたの能力不足ではなかったことも証明できます。
新しい職場での成功は、パワハラ上司に一矢報いるだけでなく、自分のキャリアをさらに前進させられるのです。
人事部や上層部にパワハラ行為を伝える
パワハラを人事部や上層部に報告することは、上司に後悔させる効果的な仕返し方法です。
正式に報告すれば問題が明らかになり、会社は対処せざるを得なくなります。
2022年4月からパワーハラスメント防止措置が全企業に義務化されました。
つまり会社はパワハラ問題に対して適切な対応を取らなければならない義務を負っています。（参考：厚生労働省）
会社にパワハラを報告すれば、他にも同じように悩んでいる従業員も言い出しやすくなるはずです。
会社にパワハラ行為を伝える場合は、感情的な訴えだけでなく、客観的な証拠や具体的な事例を用意しておきましょう。
労働基準監督署に問題を報告する
労働基準監督署への報告は、パワハラ行為の重大さを認識させる効果的な仕返し方法です。
労働基準監督署とは、労働法規の適正な実施を監督し、労働者の権利を保護するための行政機関です。
労働者からの相談を受け付けるほか、事業所に立ち入り検査を行って労働環境の適正化を図ります。
公的機関が介入すれば、問題が公平に扱われ、必要な場合は法的な措置が取られる可能性もあります。
ただ「いきなり労基に相談しても大丈夫？」と不安に思う方もいるかもしれません。
まずは会社の相談窓口や人事部に相談してみましょう。
労働基準監督署に報告すると、解決までに時間がかかったり、手続きが複雑になったりする場合があります。
そのため粘り強く対応を続ける覚悟が必要です。
パワハラでの退職でやってはいけない3つの仕返し方法
パワハラによる退職で、やってはいけない仕返し方法は以下の3つです。
仕返ししたくなる気持ちを一旦のみこんで、何がパワハラ上司に効果的か考えてみましょう。
暴力を加えたり脅迫したりする
上司に対して暴力を振るったり、脅迫したりするのは、自分が後悔する結果につながります。
一時的な感情の発散に過ぎず、問題の解決にはならないばかりか、法的なリスクを招く原因にもなるからです。
暴力や脅迫は犯罪行為に該当し、逮捕や訴訟のリスクがあります。
退職時に上司に対して暴言や脅迫を行うと、名誉毀損で訴えられ、高額な賠償金を支払う可能性も高いです。
暴力や脅迫に頼るのではなく、法的な手段を含めた適切な方法で問題に対処することが大切です。
感情に流されず、将来にわたって自分自身を守るための冷静な行動を選びましょう。
SNSや掲示板に上司の悪口を書き込む
パワハラ上司の悪口をSNSや掲示板に書き込むのはやめましょう。
誰でも見られる場所での非難は、法的トラブルを引き起こす可能性があるからです。
感情的になって上司の個人情報をネットに公開すると、名誉毀損で訴えられ、社会的な信用や金銭面で大きな損失を受けるかもしれません。
「〇〇部長がひどい」「〇〇さんは最悪な上司だ」など実名や役職を使って批判したり、上司の個人的な情報をネット上で公開するのはやめましょう。
パワハラによるストレスは、信頼できる友人や家族に話して解消するのが安全な方法です。
会社の財産やデータを故意に破壊する
会社の財産やデータを意図的に壊す行為は、絶対にやめましょう。
犯罪に該当し、訴訟や刑事罰を受ける可能性が高いからです。
具体的には、以下のような行動です。
- 会社の重要なファイルやデータベースを削除・改ざんする
- 会社が所有するコンピューターなどの機器を物理的に破壊する
- 会社の重要な書類や資料を無断で破棄する
財産やデータを破壊する行為は、上司だけでなく、会社全体に大きなダメージを与えてしまいます。
もっと他に効果的な仕返し方法がないか考えてみましょう。
一時的な怒りで、自分の将来を危険にさらす行為は避けるべきです。
パワハラでの退職で仕返しする際に起こりうる3つのリスク
パワハラ退職で仕返しをする際、起こりうるリスクは以下の3つです。
不適切な仕返しで損をしないためにも、リスクをしっかり理解しておきましょう。
自分が加害者になってしまう可能性がある
パワハラ上司に仕返ししようとすると、自分が加害者になるリスクがあります。
パワハラを受けた経験は非常につらいですが、同じような行動をとってしまうと法的な問題に巻き込まれる可能性が高いからです。
例えば上司に仕返しをするために不利な情報を広めると、名誉棄損で訴えられる場合があります。
相手の過去の失敗や弱点、または事実でない情報を広める行為は、逆にあなた自身の評判を落としかねません。
冷静に対応し、法律や道徳に沿った行動を取りましょう。冷静な対処があなた自身を守ります。
貴重な時間を無駄にしてしまう
パワハラ上司への仕返しに時間を費やすことは、自分自身の貴重な時間を無駄にしてしまいます。
他人のために時間を使うよりも、自分のキャリアアップのために有効に使うべきです。
具体的に無駄になるような時間は、以下のとおりです。
- SNSや掲示板に上司の悪口や批判を書くための時間
- 世間に広めるために、過去の失敗やプライベートな情報を調べる時間
- 上司に対する怒りや恨みを引きずり、そのことで頭を悩ませる時間
仕返しをしても、問題が本当に解決するわけではありません。
仕返しをした後、自分に何が残るのかをよく考えてみましょう。
転職活動に悪影響を及ぼす
パワハラ上司への仕返しは、転職活動に悪い影響を与えかねません。
仕返しが周りに知られると、他の会社からの信用が失われる可能性があるからです。
例えば面接で前職でのトラブルについて質問された際に、仕返しをした事実が出てくると、良い印象を持たれるのは難しいでしょう。
また仕返しの内容がSNSやネット掲示板に残っていて、転職先の担当者が見つける可能性も否定できません。
より良い企業に転職するためにも、できるだけネガティブな影響を避けるように心がけましょう。
パワハラによる退職を決める前の具体的な流れ
パワハラによる退職を決める前の具体的な流れは、以下の通りです。
すぐに退職を決めるのではなく、まずは落ち着いて対応策を練りましょう。
パワハラの証拠を集める
上司からの嫌がらせや暴言の内容など、パワハラとなる証拠を集めておきましょう。
パワハラの証拠があれば、退職理由を会社都合にできる可能性が高くなるからです。
退職理由には「自己都合」と「会社都合」の2種類があります。
| 退職理由 | 内容 |
|---|---|
| 自己都合 | ・個人的な事情（転職、家庭の事情など）での退職 ・給付日数 90日～150日 ・約3ヶ月の待機期間後に失業保険の受給が可能 |
| 会社都合 | ・会社側の事情（人員削減、業績不振など）での退職 ・給付日数 90日～330日 ・約1週間の待機期間後に失業保険の受給が可能 |
会社都合の退職であれば失業給付金の給付日数が多く、さらに給付開始も早いなど、労働者にとって有利です。
しかし企業の社会的評価を気にして、パワハラによる会社都合退職を認めたくない会社もあります。
パワハラの証拠がなければ自己都合退職になり、不利な立場に立たされる可能性が高いです。
メールのやり取りや上司による不当な指示など、パワハラの証拠となるものをしっかりと保存しておきましょう。
会社の規則を確認しておく
パワハラを受けた場合、ただちに相談することが重要ですが、同時に自身の会社の就業規則を確認しておきましょう。
退職後の自分の権利を守り、不利益を避けるためです。
会社の規則や法律に反する形で退職を進めた場合、何らかの問題が起きて不利な立場になる可能性があります。
民法第627条に基づき、期間の定めがない雇用契約では、解約の申し入れから2週間が経過すれば退職が可能です。
ただし会社によってはより長い期間を設定している場合もあります。
具体的な規定を事前に把握できれば、退職の意向を適切に伝えられるでしょう。
また未払いの給与や残業代の請求に関しても、正確なルールや手続きが就業規則で明確にされているはずです。
適切な給付を受けるためにも、事前にしっかりと確認しておきましょう。
社内外の窓口に相談する
パワハラされた証拠をもって、信頼できる人事部や上司に相談しましょう。
相談した結果、会社が対応し、パワハラ問題が解決される可能性があるからです。
相談せずに一人で問題を抱え込むと、孤立感や不安が増し、精神的な負担が大きくなります。
相談しなければパワハラが改善されず、状況がさらに悪化する可能性も高いです。
必要に応じて、社外の専門機関や労働相談窓口、弁護士にも相談しましょう。
専門的な意見や法的サポートを受ければ、第三者の視点から自分の状況をより正確に理解できるはずです。
新しい職場を探しておく
退職を決める前に新しい職場を探しておくことも大切です。
新しい職場で成功することが、パワハラ上司への一番の仕返しになります。
新しい職場が見つからないままだと、会社を辞められず、パワハラへのストレスが溜まってしまいます。
次の職場が決まっていれば、安心して会社に退職を告げられるはずです。
なお現在の職場より良い条件の転職先を見つけるために、転職エージェントの利用を検討してみましょう。
転職エージェントを利用するメリットは以下の3つです。
- 退職理由の伝え方に関する相談に乗ってもらえる
- 社風の良い企業を紹介してもらえる
- パワハラがあった際の転職についてアドバイスがもらえる
転職エージェントを利用すれば、パワハラによる退職時にも適切なサポートとアドバイスを受けられます。
転職エージェントのおすすめは「リクルートエージェント」です。
公開求人数が445,574件と業界最大級であるため、多彩な選択肢から自分に合った理想の企業を見つけられます。（2024年8月15日現在）
なお「リクルートエージェント」以外の転職エージェントに興味がある方は、以下の記事も参考にしてみてください。
まとめ｜新しい職場で成功してパワハラ上司を見返そう
パワハラ上司への仕返しで最も効果的なのは、新しい職場で良い結果を出すことです。
間違った方法で仕返ししてしまうと、自分自身の立場が悪くなるリスクがあります。
パワハラに耐えられず会社を退職するのは逃げではありません。
新しい環境での成功を通じて、自信の価値を証明し、パワハラした上司に自分の行動を後悔させましょう。
なおできるだけ早く次の職場を決めたい場合には「リクルートエージェント」の利用がおすすめです。
業界に詳しいキャリアアドバイザーが、あなたの希望やスキルに合わせて求人を選んでくれます。
応募書類や面接のサポートも受けられるので、転職活動を効率よく進められるはずです。
パワハラによる退職で仕返しをしたいと悩んでいる方のよくある質問
- パワハラの仕返しでやってはいけないことは何ですか？
-
パワハラの仕返しでやってはいけないことは、違法行為や倫理に反する行動です。
暴力や脅迫、会社データの故意の破壊などが該当します。感情に任せた行動は、一時的な解決にはなり得ても、長期的な解決にはつながりません。
詳しくは「パワハラでの退職でやってはいけない3つの仕返し方法」をご覧ください。
- パワハラを告発して報復された場合はどうしたらいいですか？
-
パワハラを告発後に報復を受けた場合、まずは人事部や信頼できる上司に報告し、会社内での適切な対処を求めましょう。
問題が解決しない場合や状況が悪化する恐れがある場合は、法的な支援を求めることも必要です。
弁護士などの専門家に相談することで、どのような法的措置が取れるかのアドバイスを受けられます。
