【豊橋技術科学大学特定准教授】興味のあることを探求し続け、科学の分野において新しい発見や流れを作りたいビジネスの転換期を経験して得た学びも活かし、アントレプレナーシップ教育者の道へ

豊橋技術科学大学 研究推進アドミニストレーションセンターにて、特定准教授を務める土谷徹先生にお話を伺いました。

富士フイルムで勤務し写真フイルム事業崩壊から第2創業の大変革も経験された土谷徹先生は、現在不安定な時代を生き抜くために新しい考えに基づく社会人基礎力を追求して研究に取り組まれています。

なぜ、アントレプレナーシップ教育者を目指そうと思われたのですか?若い世代が起業家として活躍するために必要なことは何ですか?

自身のキャリアや起業家を目指す若者に向けたキャリア形成のポイントを、土谷先生の独自の視点からお話いただきました。

豊橋技術科学大学
研究推進アドミニストレーションセンター
アントレプレナーシップ推進室 副室長
特定准教授 土谷徹先生

北海道出身。豊橋技術科学大学大学院修了後、富士フイルムに入社。写真フイルム事業崩壊から第2創業という大変革の時期を経験。母校での研究所設立と同時に大学教員に転身。2019年よりアントレプレナーシップ教育を担当。

Tongaliプロジェクトの採択と前職での経験が、アントレプレナーシップ教育者を目指すきっかけに

Tongaliプロジェクト 土谷徹先生
参照:Tongali

私がアントレプレナーシップ教育者を目指したのは、本学も参画しているTongaliプロジェクトが文部科学省の「次世代アントレプレナー育成事業」に採択されたことがきっかけです。また、私は以前富士フイルムで勤務していたのですが、写真フイルム事業崩壊から第2創業というビジネスの大変革の過程を経験しました。この経験を活かしてアントレは自分が貢献できる教育だと考えた点も、アントレプレナーシップ教育者を目指したきっかけの一つです。

不安定な時代を生き抜く、新たな社会人基礎力を追求

土谷徹先生
参照:Nagoya Startup News

私は不安定な時代を生き抜くために、新しい考えに基づく社会人基礎力を追求しています。研究を進めるうえでは、他のプログラムには見られない「チームビルディング」「本質思考力」「課題発見力」「未来創造力」の習得に重点を置いています。

こうした思考法やスキルは、非常に重要です。しかし、世の中に存在するプログラムを見てみると、取り組んでいるところはそれほど多くありません。そこで、私は自身のスキルや大学としての特性を考慮して、プログラムを構築してきました。

異なる舞台で立ち上げた、2つのプロジェクト

土谷徹先生
参照:豊橋技術科学大学広報誌「天伯」

これまで携わってきた仕事の中で特に印象に残っているのは、富士フイルムに勤めていた頃に携わった遺伝子診断デバイスの開発プロジェクトです。社内制度のフリーエージェント宣言をして異動してプロジェクトを立ち上げ、社内外の多くの方々と関わることができました。

また、これまでのキャリアの中で最も誇りに思える成果は、スタートアップやアントレプレナーシップ教育とは無縁だった大学において、世の中には無い教育プログラムをゼロから構築したことです。このプログラムを通じて優秀な学生が育っており、外部支援者も含めて良い循環ができていると思っています。

若手が起業家として成功するために大切なこと

土谷徹先生
参照:Nagoya Startup News

起業家を目指す10〜30代の若手のみなさんには、「本質思考」「未来創造」「課題発見」の3点を意識して欲しいと思います。自分自身がどのような未来や社会を築きたいかというビジョンをベースに、物事を考えてみることが大切です。そうすれば課題への見え方が変わり、AIでも導き出せないような取り組みにつながると思います。

また、キャリア形成では一度社会に飛び込んで様々な仕組みを学びながら、疑問に感じることが出てきた場合には納得できるまで追求することをおすすめします。

それから、人との出会いを通じて新たな可能性が広がるケースも数多くあります。そのため、交流の場などに積極的に参加して人脈を広げて欲しいと思います。

失敗した人を受け入れ、再挑戦できる社会の構築を望んでいる

土谷徹先生
参照:豊橋技術科学大学 アントレプレナーシップ教育プログラム

私が仕事をするうえで最も大切にしているのは、失敗の哲学です。「成功の反対は失敗ではない。何もしないことだ」「何も考えずに行動することは、失敗を計画していること」「失敗を恐れて行動しないことが失敗である」。これらの考え方は、私にとって仕事の大きな指針となっています。

私が目指す理想の教育は、知識の詰め込みではない「考えること」に重点を置いた教育の実現です。将来的には、「失敗した人を受け入れ、再挑戦できる社会」が形成されていくことを願っています。

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