一般社団法人キャリア協会について

人手不足が深刻な課題
2025年問題が医療業界に与える影響

世界でも例を見ない水準の超高齢化社会

医療業界に関する「2025年問題」について耳にしたことがあるかもしれません。

日本の人口の中で最も多くを占める1947年～1949年生まれのいわゆる「団塊の世代」がすべて後期高齢者である75歳以上となるのが2025年です。

これにより日本は、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上となり、世界でも例を見ない水準の超高齢化社会に突入します。

未曾有の超高齢化が進んだ社会では、医療や介護、社会保障など、様々な面に深刻な影響が及ぶと考えられます。

あと数年先まで迫った2025年問題は早急に対処すべき課題として取り沙汰されています。

深刻な人材不足が浮き彫りに

まず、医療ニーズが急増することは確実ですが、増えたニーズに対応しきれない可能性があります。

75歳以上の後期高齢者を迎えると認知症やがんなど慢性疾患のもリスクも増大し、医療に対する需要がさらに増えることになります。

しかし、現在でも深刻な人手不足に陥っている現場が増加した需要に対応できず、必要な医療が受けられなくなる可能性もあります。

また、人材不足が根本的に解消されなければ、医師や看護師ら医療従事者がさらなる過重労働を強いられることになり、大量の離職者を生み出し悪循環に陥りかねません。

少子化への課題

少子高齢化に伴って、1人1人の負担が増えます。適切なキャリア形成ができないと、「詰む」人が増え、日本の労働生産性が向上しません。

そういった課題に対して、個人はどう向き合うべきなのか、国はどういう政策をすべきなのかを、もっと議論していく必要があります。

本団体におけるインタビュー媒体の作成意義は議論の材料を加速し、考えるきっかけを世に提供します。

ジョブ型雇用へのシフト

現在、日本では従来の「メンバーシップ型雇用」から「ジョブ型雇用」への移行が進んでいる現状がある。そのため、これまで以上に「専門的な知識・技能を持った人」が優遇される仕組みへと変わっていくことが予想されます。

そう言った過渡期にあって、個々人には「スキルの習得」「自身に適切な職種の見極め（適職診断）」などがますます求められていくでしょう。こういった情報を、できるだけ多くの人がキャッチできるように、誰かが積極的に発信していく必要がある。

キャリア協会が情報発信の役割を担い、ジョブ型雇用へのシフトを円滑に進められるよう日本に貢献します。